輪島の地で技を守り、つないでいく人たち[能登半島地震から見つめる -1]
2024年1月1日に発生した「令和6年能登半島地震」。被災地となった石川県能登半島では、長い歴史のなかで工芸や工業が発展してきました。発災から半年がたつ頃、さまざまな立場でものづくりに関わる方々に、ここまでの歩みと思いを聞きました。
- 暮らしと社会
2024年1月1日に発生した「令和6年能登半島地震」。被災地となった石川県能登半島では、長い歴史のなかで工芸や工業が発展してきました。発災から半年がたつ頃、さまざまな立場でものづくりに関わる方々に、ここまでの歩みと思いを聞きました。
2023年2月に発生したトルコ・シリア大地震。パルシステムによる「緊急支援募金」は、現地で支援活動を行う7団体に贈られました。そのひとつ、公益社団法人 セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンの福原真澄さんに、支援や現地状況の詳細、今求められていることを伺いました。
9月1日は防災の日。自然災害の多い日本で、「もしも」のときわが子をどうやって守るべきか。そのヒントを探るため、「ママ防災塾MAMORUマムズ」を主宰する高木ゆかさんを訪ねました。
自由に自分の言葉で語り、歌うことは平和の目印。故郷・長崎でも原爆の記憶が薄れる今、平和を継ぐためにできることを、さだまさしさんに聞いた。『奇跡』の「大きな愛」が守ろうとしたものは一体。
東日本大震災を機に発電事業を立ち上げた福島県の「二本松有機農業研究会」。なぜ彼らは「電気を作ろう」と考えたのか。これからの農家にとって希望の光ともなり得る「エネルギー兼業農家」の話を聞きました。
福島第一原発の事故後、脱原発へと舵を切ったドイツ。国の方針を大転換させる起点を作った「脱原発倫理委員会」の委員ミランダ・シュラーズさんは、「もはや倫理を抜きに語ることはできない」と話します。
多彩な芸能活動のさなか、芸歴を上回る歳月を、慈善活動に捧げてきた俳優・杉良太郎さん。数えきれないほどの「助けて」の声に向き合った杉さんが考える、コロナ禍後の生き方とは。
震災、原発事故後、子どもたちに被ばくの心配が無い場所で遊べる環境を提供するという「保養」支援をご存じですか。8年たち、復興とともに支援がどう変わり、何が求められているのかを取材しました。
飯舘電力株式会社専務取締役の近藤恵さんは、元は有機農家だったが、震災と原発事故で人生の軌道修正を余儀なくされた一人。福島県飯舘村で発電事業に参画する近藤さんが描く第二の人生を追いました。
防災リュックを用意するだけではない、日ごろの暮らしに取り入れられる「防災」を、危機管理アドバイザーが提案。地震や大雨などの自然災害から、家族や自分の身を守る考え方や工夫を紹介します。
「3.11」以来、過疎高齢化などがすすむ東北の被災地。そこで全員が出資、経営する「協同労働」で、暮らしをつくり直す人々がいます。そこにはともに生きるために生まれた、「新しい働き方」がありました。
熊本地震から2年半。仮設住宅での暮らしが長く続く中、住民が主体となったまちづくりも進んでいます。「パルシステム熊本地震支援ファンド」の助成先で、どんな取り組みが進んでいるのか。現地を訪ねました。
福島県福島市にある土湯温泉。震災後は観光客が激減する中、地熱発電による町おこしが進んでいます。2017年12月から「パルシステムでんき」の発電産地に加わった「株式会社元気アップつちゆ」を訪ねました。
原発事故による放射能汚染が広がった東日本。福島の里山や森林に頼ってきた原木しいたけの生産者の中には、廃業に追い込まれるケースも少なくありません。過酷な試練と向き合い、里山の再生に向けて立ち上った生産者たちを追いました。
2016年に廃炉が決定した高速増殖炉「もんじゅ」。核燃料サイクルの破綻にも関わらず、新たな“高速炉”計画も浮上しているといいます。日本のエネルギー政策はどうなるのか。原子力資料情報室共同代表の伴英幸さんに伺いました。